大手メーカー主導で動く住宅業界

大手の家

 

日本の住宅業界のガンは大手ハウスメーカーだ!!

このサイトでご紹介してきたように、「国が認めた」資材や工法は、それが住まい手にとって本当に良いとは言えません。むしろ、不利益なほうが多いと言えます。それでも国が認め続けるのは、住宅業界、いや日本という国が、権力ある大手ハウスメーカー主導の構図になっているからです。

 

※プレハブ住宅の歴史

 

その証拠に、家を実際に建てるハウスメーカーだけでなく、その材料を供給する資材メーカーである大手企業には、必ずと言っていいほど国土交通省等の官僚の天下りが数多く在籍しています。しかも、その多くは役員待遇です。退職後に、自分がお世話になる企業です。国がメーカー主導としても何ら不思議ではありません。これは住宅業界に隕らず、どの業界でも当たり前の構図なのです。

 

例えば、医療の世界もそうです。数年前に副作用のない抗がん剤が発売され、私の知合いのお医者様の多くは「これで、患者さんのがん治療の負担が減る。メスを握らなくても良い」と、飛び上がらんばかりに大絶賛しておられました。しかし、いつのまにか理由も示されないままなぜか発売中止となってしまったのです。私の尊敬するドクターはその発表を受けたことで、3日間も寝込んだそうです。

 

私は、この謎を多くの医療関係者にお聞きしてみたのですが、「その薬があると、いとも簡単に痛が治ってしまうから外科医、抗がん剤、レーザー治療機械等の多くが必要なくなってしまい、それで困る人がたくさん出るから。厚労省の天下りとかが、国に何とかしてもらっているんじゃないの?」との答えをいただきました。それを聞いた私は、大納得でした。なぜなら住宅業界にも似たようなことが多数あるからです。特効薬ができて病気がすぐに治ってしまうと都合が悪いのと同様に、住宅業界も、早く壊れる家を建てるために大企業が役人をうまく利用してあの手この手を使っているのです。住まい手からすればとんでもない話ですが、これが業界の事実なのです。

 

大手ハウスメーカーの家は早く壊れる!?

では、なぜ早く壊れる家を建てたいのかといえば、業界全体が先細りしているからです。日本が世界に類を見ないスピードで超高齢社会に突入したことは、皆さんご存知のとおりです。そして、今後は人口が減少していくことも明白です。人口が減るということは、新築住宅の着工も減るということです。バブルの時代、200万戸あった新築着工件数は、今では85万戸まで減少しています。さらに、あと5~6年もすれば、50万戸前後になるとも言われています。国内の需要が減少するなら輸出すればと思いがちですが、それも無理なのです。残念ながら日本の家や建材を買ってくれる国はありません。

 

本物志向で建築文化の高い海外では、誰も相手にしてくれないのです。建築件数が減少し、輸出もできないとなると、生き残る唯一の術は、リフォームしかないのです。「早く壊れる家を造り、減少した新築の穴をリフォームでまかなう」これが、今の住宅業界の本音であり、それを正当化するために国とマスコミを利用しているのです。


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