【必見】 ハウスメーカーの見積もり 【2019~2020】

見積もり

見積もりの方法には3種類あることを知る

見積もり書は、工事費の総額を提示するだけでなく、費用の内訳を明確にして、使用する材料のグレートなどを確認する書類です。見積り書の役割は、単に総額を提示するだけでなく費用の内訳を使用材料の明確にしてグレードや工事範囲を確認すること。建て主と施工会社の意思疎通のベースになるものです。正確な見積りを作成するには詳細な図面や仕様書・仕上げ表が必要。見積り杳は依頼先によって次の3種類に分けられます。

 

(1)部位別見積り

 

ハウスメーカーの自由設計の見積もり書に多い方法。躯体や屋根、建具など建物の部位ごとに下地から仕上げまでの費用を算出したもので、どの部分にどれくらいの金額をかけるかというコストプランを考えるには便利です。

 

(2)工種別見積り

 

工務店などで、工事の種類ごとに金額をまとめる方法。住宅の場合は表のように工事の分類を簡略化して構成するのが一般的です。

 

(3)設計事務所が行う相見積り

 

設計事務所に依頼して家を建てる場合は一般的に施工会社の選定を兼ね、同じ設計内容で3社程度の工務店で相見積もりを行います。経験の有無や図面の解釈の仕方で金額に差が出ますが、厳正に比較検討して選択します。

 

 

見積書の具体的に中身とは???

見積もり書は工事費内訳書など3種類の書類から構成されています。見積り書の書類は次の3種類。それぞれの特徴を押さえて内容を理解しましょう。

 

(1)御見積書

 

見積もり金額のほかに工事名・工事場所・工事期間・見積り書の有効期限・支払い条件が記載されています。

 

(2)工事費内訳書

 

各工事科目の金額をコ式」としてまとめ、建築本体工事、設備工事、付帯工事、諸経費と大別して表示します。付帯工事とは、事例ごとの特別な工事という意味。諸経費とは、会社を運営するのに必要な現場経費、一般管理費などをいい、10%前後が一般的です。

 

(3)工事費内訳明細書

 

工事費内訳書に記載された工事科目ごとに、使う材料の種類、その数量と単価、あるいは労務費などを細かく記載したものです。

 

見積もり書の中身を簡単に説明しましたが、工事会社への支払い以外にも費用がかかります。家づくり総費用の15〜20%の「別途工事費」、5%前後の「諸費用」とさまざまな費用が必要になることを忘れないようにしましょう。

 

諸経費は、工事会社を運営するのに必要な現場経費、一般管理費、営業利益などをいい、工事費の10%前後が一般的です。

 

 

具体的な見積もりの取りかた!!

同じ条件で依頼した見積もりを比較検討しましょう。ここからは設計事務所による家づくりの事例を取り上げ、実際に工務店からとった見積もり書を見ながら、工事費内訳明細書の見方や比較のポイントを解説します。

 

設計事務所の多くは、概算予算表を表にして全体予算を想定します。下の表の概算予算は建築本体工事費を坪45万円、設備工事費は坪8万円と予測して施工会社(工務店)選びに入りました。床は無垢板、壁は漆喰か自然素材系左官材、天井はシナ合板といった希望なので自然系健康住宅を得意とする工務店2社に依頼することに。工務店によって、作成する見積り書の書式は異なります。そこで両者の見積りを比較しやすいように、それぞれ仕分け直して比較表を作成しました。両社の仕様の違いなどは特記欄に記入しています。

 

(1)仮設工事

 

仮設工事とは足場組み、仮設電気・水道の設置、養生、掃除・片付けなど建物を建てるのに必要な準備仕事のこと。完成後に形として残らないのでわかりにくいのですが仕事の善し悪しを左右する重要な工事です。

 

 

(2)木工事

 

建物の骨組、下地や仕上げなど木を使う工事全般を木工事といいます。木造住宅では、費用全体に占める割合が最も高いのが、この木工事費です。構造材・下地材・造作材などは、大工など施工に詳しい人に図面から必要な材料と数量を拾い出してもらい、材木調書にまとめます。木材を機械加工するプレカット工場に見積りを依頼する場合もあります。建方労務費とは大工の手間賃です。坪当たりに必要な人数を判断して、それに1日当たりの手間賃をかけます。

 

 

(3)屋根・板金工事

 

屋根・板金工事とは、屋根を葺く工事のことで、庇や樋の工事も含まれます。

 

 

(4)外壁工事

 

外壁は2階部分が金属板になっています。もともと金属板は、工場建築などに多く使われますが、メンテナンスが楽なため住宅でも積極的に使われるようになりました。

 

 

(5)内装工事

 

畳やじゅうたん、クッションフロア、壁紙など床・壁・天井の仕上げ工事をいいます。

 

 

(6)塗装工事

 

2社の金額に大きな差があります。原因をきちんと見分けて、妥当な額か否かをチェックしましょう。

 

 

(7)住宅設備機器工事

 

家をつくる場合、最も関心が高いのがこの項目。設備機器は値が張るため1店ずつメーカー名や商品名を確認することが大切です。

 

 

(8)電気設備工事

 

スイッチやコンセントの数や位置に間違いがないか電気設備図や展開図と一緒に確認します。分電盤は将来も考えて予備回線のあるものを選ぶことが大切です。

 

 

まとめ

諸経費を除く金額の合計は2社の間で300万円以上も差がありますが、諸経費を含む合計金額の差は約70万円とそれはどなく甲乙つけがたい結果。最終的には工事現場を見学したりして、見積り書の比較結果をふまえて値段交渉に入ります。見積り書は素人には不明な部分も多いのですが、今回のように比較表を作ったり、わからないことは担当者に質問て内容を理解するようにしましょう。


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